【比較】高配当株と投資信託（インデックス投資）はどっちがおすすめか？

本記事では「高配当株vs投資信託（インデックス投資）」をテーマに特徴や違いを解説します。

2024年よりスタートした新NISAを活用して投資を始める方が増加。

つみたて投資枠による投資信託購入に続き、「高配当株」に興味を持つ方は少なくないでしょう。

一方、高配当株と投資信託では特性が大きく異なるため、違いを正しく理解することが大切です。

本記事を参考に「高配当株と投資信託はどっちがおすすめなのか？」をチェックしてみましょう。

【結論】高配当株と投資信託どっちがおすすめか？

先に結論から解説すると以下の通りです。

このため、「私はいつお金が必要なのか？」をポイントにどちらの投資を始めるべきかを検討してみましょう。

投資信託の場合、配当金は自動で再投資が行われるため、取り崩しを行わない限り現金を受け取ることがありません。

一方、高配当株の場合「配当金」という形でお金を受け取ることができます。

配当金の再投資はもちろん「プレゼント」、「家族との食事」など活用方法は様々。

このため、自身が投資に求めるお金を「いつ受け取りたいのか？」が選択する1つの要素です。

但し、ポイントはこれだけでは無いため以下で特徴を深堀りしていきます。

「投資信託（インデックス投資）」4つのメリット

投資信託のメリットは以下の通りです。

順番に解説します。

メリット①安定した資産形成が可能

インデックス投資は特定の株価指数へ資金を投資。

多数の企業に幅広く分散投資ができる点が魅力と言えます。

パフォーマンスとしても優秀であり、20年以上積立投資を行った場合「年5％前後」のリターンが期待できます。

金融庁より引用

また、個別株のような業績不振による「倒産」の影響もなく安定した資産形成が可能です。

メリット②複利の効果を生かせる

投資信託は分配金を受け取らず、自動再投資が行われるため複利で運用をすることが可能です。

このため、分配金を受け取らず再投資を続ける方がパフォーマンスは高まります。

投資に効率を求めるのであれば、投資信託がベストな選択肢と言えるでしょう。

つみたてNISA早わかりガイドブックより引用

メリット③新NISAを活用すると非課税で運用可能

新NISAを活用すれば、年360万円まで投資が可能です。

		つみたて投資	成長投資枠
投資枠	年間投資枠	合計360万円/年
		120万円/年	240万円/年
	非課税保有限度額 （総枠）	1,800万円（枠の再利用が可能） （成長投資枠は最大1,200万円まで保有可）
投資期間	制度実施期間	2024年1月～
	口座開設・ 非課税期間	無期限（恒久化）
制度の併用		同時併用可能
対象年齢		18歳以上
対象商品		投資信託 （現行積立NISA同様）	上場株式・投資信託等 （一部例外あり）

投資信託であれば、成長投資枠、つみたて投資枠どちらも利用できる点は強みと言えるでしょう。

メリット④100円から始めることができる

投資信託は100円から積立を始めることができます。

「お小遣い」、「節約したお金」など無理なく投資を始めることができるのはメリットです。

このため、余裕資金で投資信託の購入を始める方が増加しています。

「高配当株投資」4つのメリット

続いて、高配当株のメリットを解説します。

メリット①配当金を受け取ることができる

高配当株は配当金が貰える点が強みと言えるでしょう。

配当金で実現する事例は以下の通り

配当金	事例
月1万円	電気代がタダに
月5万円	食費がタダに
月10万円	家賃がタダに
月25万円	田舎ならFIREという選択肢も

月1万円の配当金を得るだけでも、「毎月の電気代がタダに」と考えると金額以上に大きな力があります。

このため、将来ではなくすぐにリターンを得たいという方は高配当株がおすすめです。

また、新NISA「成長投資枠」を活用すれば非課税で運用することができます。

但し、米国株配当金に掛かる米国課税10％は新NISAでも課税される点は注意しましょう。

メリット②日本株であれば株主優待も受け取れる

日本株であれば、配当金だけでなく「株主優待」を受け取ることができます。

株主優待の種類は様々です。

【参考】カタログギフト

このため、配当金だけなく家族にも嬉しい株主優待が貰えるのは高配当株の魅力と言えます。

メリット③単元未満株であれば少額投資が可能

現在、単元未満株取引に対応したサービスが増加しています。

単元未満株取引であれば少額投資が可能。

このため、投資信託の100円～には勝てないものの、ランチ代など少額から投資ができるのは魅力です。

現在は手数料の値下げ競争が行われており、格安かつ少額から取引を始めることができます。

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メリット④米国ETFであれば投資銘柄を分散

高配当株投資のデメリットは分散性の弱さです。

企業業績により「減配」、「無配」となった場合投資企業としての魅力は低下します。

分散性を高めながら配当金を受け取りたい方は、高配当ETFの活用も検討してみましょう。

ティッカー	特徴	銘柄数
VYM	財務優良+分散性が高い	約400
HDV	財務健全性高い+分散性に課題	約75
SPYD	配当利回りNO.1(リスク有り）	約80

多数の銘柄に分散されているため、リスクを抑えた高配当株投資をすることができます。

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【検証】高配当株と投資信託どっちがおすすめか？

続いて、「高配当株と投資信託どっちがおすすめか？」を数字を元に検証していきます。

検証①トータルリターンで考える

高配当株と投資信託のパフォーマンス比較を見ていきましょう。

以下、VOO（S&P500）とVYMの5年チャートです。

このため、パフォーマンスを求める場合インデックス投資を選択するのが良いでしょう。

但し、あくまで1つの比較事例であり個別株に投資をした場合、パフォーマンスが逆転することも十分考えられます。

（詳細）【対策あり】「高配当株投資はおすすめしない」と言われる5つのデメリット

検証②いつ資金が必要なのかを考える

「自身がいつ資金が必要なのか？」を今一度考えてみましょう。

このため、定年まで現金が必要ではない場合、投資信託の選択がベストです。

但し、「すぐに資金は不要」という方も配当金を受け取ることは、モチベーションアップに繋がります。

「お金自身に働いてもらう」という感覚を感じたい方は、高配当株投資も検討してみましょう。

検証③投資商品の買い方で考える

インデックス投資は定期積立をするのが一般的であり、ドルコスト平均法で積立すれば買付単価の平準化を図ることができます。

一方、高配当株は「逆張り投資」です。

優良企業が市況や一時的なネガティブ情報で叩き売られている時に、買い向かう必要があります。

このため、高配当投資はタイミングを選ぶことから「初心者向きではない」と言えるでしょう。

「買い時を考えず定期積立したい」という方は、素直に投資信託の購入がおすすめです。

高配当株の買い時については以下記事で解説しています。

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検証④税金面を考える

株の配当金には税金が発生します。

結果、受け取り配当額は「約72%」に減額されます。

	米国課税	日本課税
（米国）配当金・分配金	10％	20.315％
（日本）配当金・分配金	0％	20.315％

税金面の支払いが気になる方は、投資信託または新NISAなど非課税制度の活用を検討しましょう。

【参考】筆者の投資割合│投資信託70％、高配当株30％

参考まで筆者の投資割合は以下の通りです。

毎月の定期積立は、投資信託を中心に18万前後。

高配当株は優良企業が叩き売られている場合にスポット購入しています。

投資信託は安定した資産形成が可能であるも、「何もやることがなくつまらない」と感じる場面があります。

このため、適度に配当金と株主優待を貰いながら投資に楽しみを求めている状況です。

投資スタイルは性格による要素が大きいため、どちらも少額から体験し向いている投資法を試してみるのがおすすめです。

株デモトレードアプリで高配当株を体験しよう

高配当株投資は、買い時を選ぶ投資手法です。

このため、向き不向きがありすべての方におすすめできる投資方法ではありません。

このため、高配当株を始める前に株シミュレーションアプリで練習してみるのが良いでしょう。

3,600以上の銘柄から投資対象を選択することができます。

株価も本物のデータを活用しているため、本番同様の値動きを体験することが可能。

また、クイックモードが用意されており移動平均線を活用した短期トレードの練習にも最適です。

お金を掛けずに新たな投資手法を試すこともできます。

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高配当株と投資信託どっちがおすすめか？【まとめ】

本記事では「高配当株vs投資信託（インデックス投資）」をテーマに特徴や違いを解説しました。

高配当株、投資信託どちらにもメリット、デメリットがあります。

どちらも正しい投資を行えば将来の資産形成になる投資法です。

投資家の性格による向き不向きがあるため、迷ったら少額からどちらも体験してみることをおすすめします。

以上、「高配当株、投資信託どっちがおすすめか？」まとめでした。

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