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【検証】「SPYD」で夢の配当金生活は可能か?【おすすめしない7つの危険性】

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悩み人
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米国高配当ETF「SPYD」が気になる。SPYDを購入することで将来配当金生活を送ることは可能か?

本記事では、「SPYDを活用した配当金生活は可能か?」をテーマに特徴と危険性を解説します。

SPYDは高配当ETFとして、投資家から高い人気を得ています。

筆者も、ポートフォリオの10%程度SPYDを保有中

コロナショック前の水準まで株価が回復していることもあり、投資を検討している方は少なくないでしょう。

そこで、「SPYDに投資を続けることで配当金生活を実現することができるのか?」をテーマにポイントを深堀りしていきます。

本記事の結論

①SPYDで配当金生活を送るには「10,458万円」必要

②SPYDは手数料も安く優秀なETF

③但し、SPYDを中心とした配当金生活はおすすめしない

④SPYDの特徴とデメリットをしっかりと理解しよう

⑤SPYDを購入する場合、買付手数料無料を発表した「楽天証券」or「SBI証券」を活用しよう

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「SPYD」配当金生活に必要な資金とは?

SPYDを活用した配当金生活に必要な資金は以下の通りです。

試算ポイント
  1. 生活資金は年300万円と仮定
  2. 税金は日本+米国で約28.3%必要
  3. 配当利回り「4%」で試算

米国ETFは、米国課税を含め「約28.3%」の税金が必要です。

直近の年間配当利回り「約4%」で必要金額計算すると以下の通り

必要な投資額は「10,458万円」

配当利回り年4.0%シミュレーション
月配当額 税引き前 税引き後
(28.3%)
10万円 3,000万円 4,184万円
15万円 4,500万円 6,275万円
20万円 6,000万円 8,367万円
25万円 7,500万円 10,458万円
30万円 9,000万円 12,550万円

求める月配当額に応じて必要投資額を確認してみましょう。

いずれにしても、6,000万円以上の投資額が必要であるためSPYDだけでの配当金生活は簡単ではありません。

【結論】「SPYD」メインの配当金生活はおすすめしない

結論、SPYDを活用した配当金生活は可能であるもおすすめできない
おすすめしない理由
  1. 構成銘柄数が少ない(80社)
  2. 景気敏感株がコアセクター
  3. 投資手法上株価が上がりづらい
  4. 配当利回りが高い成熟企業が中心である
  5. 為替の影響を受ける

特に、構成銘柄数「80社」に自身の将来を預けるのは危険と言えるでしょう。

このため、SPYDをメインにするのでなく、ポートフォリオの一部に抑え資産形成をすることをおすすめします

但し、本記事はSPYDを否定するものではありません。

経費率も「年0.07%」と格安な米国ETFであり高い配当利回りを実現しています。

このため、正しく危険性(デメリット)を理解した上で投資をすることが大切です。

この点を踏まえ、特徴と危険性を深堀りしていきます。

「SPYD」の特徴

まずは基本として、SPYDの特徴を解説します。

SPYDの詳細は以下の通り

SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF

投資内容 S&P500の中で高配当企業80社に分散投資
コアセクター 金融
公益事業
不動産
経費率 0.07%
分配金 四半期ごと
配当率 3.70%
純資産 68.56億米ドル
直近の配当金 1株につき0.372942米ドル(2024年3月15日時点)
株価 40.16米ドル(2024年6月14日時点)
公式サイト SPYD: SPDR®ポートフォリオS&P500®高配当株式ETF (ssga.com)

「S&P500の中で配当利回り上位80社に1.25%ずつ均等配分する」という特徴的な仕様になっています。

通常ETFの場合、時価総額により投資比率を変更するため、AppleやGoogleなどが上位銘柄になることが一般的です。

このため、SPYDは他ETFと比較して構成銘柄に大きな違いがあります。

「SPYD」構成銘柄

SPYDの組み入れ上位10社は以下の通りです。
(2024年5月時点)
※スマホの方はスライドできます。

銘柄名 組入比率
PSEG 1.62%
ハズブロ 1.55%
インターナショナルペーパー 1.55%
アイスマウンテン 1.48%
ドミニオン・エナジー 1.47%
シティーグループ 1.47%
ウィリアウム・カンパニーズ 1.45%
ONEOK 1.45%
アメリカン・エレクトリック・パワー 1.42%
エジソン・インターナショナル 1.41%

GAFAMを中心としたハイテク企業の代表格は組み入れされていません。

S&P500の中で配当利回りが高い上位企業である事から、創立から歴史が長い「成熟企業」が中心の構成銘柄です。

このため、将来的な成長性については課題が残ります。

「SPYD」セクター比率

SPYDセクター比率は以下の通りです。

  セクター 比率
不動産 26.16%
金融 20.53%
公益事業 18.27%
生活必需品 7.64%
ヘルスケア 5.87%
エネルギー 5.70%
素材 5.50%
一般消費財・サービス 4.13%
コミュニケーション・サービス 2.50%
資本財・サービス 2.45%
情報技術 1.23%

STATE STREET公式

SPYDのコアセクターは以下の通り

  1. 金融
  2. 不動産
  3. 公益事業

金融、公益事業だけでなく、「不動産」への投資も積極的に行われています。

景気敏感株への投資比率が高い点は注意が必要です。

「SPYD」配当額、配当利回り

SPYD配合額推移は以下の通りです。

決算日 1株当たりの配当金
2022年3月18日 0.65271米ドル
2022年6月17日 0.40499米ドル
2022年9月16日 0.418383米ドル
2022年12月16日 0.507258米ドル
2023年3月17日 0.38742米ドル
2023年6月16日 0.46539米ドル
2023年9月15日 0.44087米ドル
2023年12月15日 0.533953米ドル
2024年3月15日 0.372942米ドル

2024年3月の配当金は「0.372942ドル」であり、前年と比較して減配となっています。

年間配当額は「約4~5%」と覚えておきましょう。

「SPYD」株価推移

2024年6月14日時点1株当たり「40.16ドル」です。

SPYD5年チャート

株価水準はコロナショック前に戻るも、2023年米国金利上昇影響により下落傾向にあります。

POINT

2020年コロンショックでは「約43%」の大暴落となった点は、投資をする前にリスクとして理解する必要がある

「SPYDで配当金生活」7つの危険性(デメリット)

SPYDをメインとした配当金生活はおすすめできません。

SPYDの危険性(デメリット)は以下の通りです。

順番に解説します。

デメリット①株価が上がりづらい

SPYDは株価が上がりづらい投資手法になっています。

投資方法は、「S&P500の中で配当利回り上位80社に1.25%ずつ均等配分」

このため、配当利回りが下がると組み入れ銘柄から外されます。

注意点はとして、配当利回り減少は「減配」、「無配」だけではなく、株価上昇によっても起こります。

配当利回りの計算式は以下の通り

  • 年間配当額100円÷株価2,000円=利回り5%
  • 年間配当額100円÷株価4,000円=利回り2.5%

配当額が横ばいでも株価上昇で配当利回りは減少

このため、好調な業績から株価が上昇した場合も組み入れから外されてしまいます。

結果、株価が下落している不調銘柄も組み込まれるため株価は上がりづらい構造となります。

投資手法としては「逆張り」が基本のためインカムゲイン(配当益)を狙うETFと言えるでしょう。

デメリット②成熟企業が多い

SPYD組入銘柄は配当利回りが高い上位80社です。

このため、創業から歴史が長く「成熟企業」中心という特徴があります。

結果、安定性は高いものの企業成長に課題がある点はデメリットと言えるでしょう。

デメリット③投資銘柄数が少ない

SPYDの組入銘柄数は約80社です。

個別株と比較すると分散性はありますが、他のETFと比較すると課題が残ります。

主要ETFの銘柄数は以下の通り

VT(全世界) 約8,000銘柄
VTI(全米) 約3,800銘柄
VOO(S&P500) 約500銘柄
VYM(高配当) 約400銘柄

「銘柄数=リスク低」というものではありませんが、将来の配当金生活を「80社」に託すのは安心できるとは言えません。

デメリット④設定から歴史が浅い

SPYDの設定日は「2015年10月21日」

リーマンショックを経験しておらず、大きな暴落が来た際の値動きが確認できないのは課題と言えます。

POINT

2020年に発生したコロナショックを参考に暴落時の値動きを判断してみよう

デメリット⑤投資セクターは景気敏感株が多い

SPYDのコアセクターは、景気敏感株が多く組み入りされています。

  • 金融
  • 不動産
  • 公益事業

2020年コロナショックでは短期間で43%を超える急落となりました。

リセッション時は変動率が高い点は注意しておきましょう。

デメリット⑥米国課税が掛かる

米国株から配当金を得る場合、「米国課税」が必要です。

米国課税 日本課税
米国株 10% 20.315%
日本株 0% 20.315%

上記の通り、米国高配当株の配当金は「約30%」の税金が掛かります。

結果、受け取り額は「約72%」

SPYDを活用した配当金生活を目指す場合、税金面も考慮する必要があります。

POINT

NISA口座を利用すれば日本課税分は非課税で受け取ることが可能

但し、米国課税はNISA口座でも課税される点は注意が必要

デメリット⑦為替の影響を受ける

SPYDへの投資は、米国株のため為替の影響を受ける点は注意が必要です。

  • 1ドル100円
  • 1ドル150円
POINT

上記の場合、株価が同じでも1.5倍違いがでる

このため、「株価下落+円高」となった場合、株価以上の損失を被る場合がある点は理解しておきましょう。

「SPYD」購入する際の3つのポイント

ここまでSPYDの特徴、デメリットを解説しました。

SPYDはデメリットがあるも、投資先として優秀な米国ETFです。

国内には3%を超える高手数料の「ぼったくり投資商品」がある中、SPYDの経費率は「年0.07%」と格安。

このため、実際にSPYDへ投資を検討している方に向けてポイントを解説します。

ポイント①ポートフォリオの一部にする

SPYDは逆張りを基本とした特徴的なETFです。

一方、組み入れはS&P500に入ることができる米国優良企業80社。

過度な不安を覚える必要はありませんが、分散性には課題が残ります。

このため、SPYDを検討している方はポートフォリオの一部で購入してみましょう。

投資をすることでポートフォリオ全体の利回りを上げるのに有効です。

(参考)【重要】理想的なアセットアロケーションとは?6つポイントで解説

ポイント②買い時には注意する

SPYDのみならず、高配当株投資は買い時を選ぶ投資法です。

インデックス投資のように毎月定期積立するのはベストな選択とは言えません。

POINT

高配当株の買い時は「逆張り投資」

財務優良な企業が様々な要因で、株価が暴落した際に買い向かうスキルが必要です。

このため、多くの投資家が投げ売りしている時に静かに購入する精神力が必要と言えます。

関連記事を参考に高配当株の買い時を抑えておきましょう。

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ポイント③HDVも合わせて購入を検討する

SPYD購入検討者におすすめなのが米国ETF「HDV」との同時購入です。

HDV詳細は以下の通り

iシェアーズ コア 米国高配当株 ETF

投資内容 財務状況が健全な高配当企業75社に投資
コアセクター ヘルスケア
生活必需品
エネルギー
経費率 0.08%
分配金 四半期ごと
配当率 3.07%
純資産 102.91億米ドル
直近の配当金 1株につき0.835487米ドル(2024年3月21日時点)
株価 106.71米ドル(2024年6月14時点)
公式サイト iシェアーズ・コア 米国高配当株 ETF (blackrock.com)

SPYD+HDVと、2種類を合わせて購入することで異なるセクターへ投資が可能であり、弱点を補完する役割を持ちます。

HDVにもデメリットが存在するため、投資をする前に正しく特徴を理解しておきましょう。

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「SPYD」で夢の配当金生活は可能か?【まとめ】

「SPYDを活用した配当金生活は可能か?」をテーマに特徴と危険性を解説しました。

ポイントをまとめると以下の通り

  1. SPYDで配当金生活をするには「10,458万円」必要
  2. SPYDは手数料も安くETFとして優秀
  3. SPYDを中心とした配当金生活はおすすめしない
  4. SPYDはポートフォリオの一部に留める
  5. 「SPYD+HDV」の同時購入も検討する

SPYDは経費率「年0.07%」と低コストで運用できる優秀な米国ETF。

配当利回りとしても4~5%と、高配当株投資を検討している方におすすめです。

但し、分散性及びセクター比率に課題が残るため、「HDV」との同時購入も検討してみましょう。

以上、「SPYDを活用した配当金生活は可能か?」まとめでした。

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