米国株

【必見】米国株手数料を無料にする6つの方法を解説【2024年版】

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悩み人
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米国株の取引手数料を無料にする方法はあるのかな?

本記事では「米国株手数料」をテーマに無料にする6つの方法を解説します。

2024年新NISAに向けて、証券会社は顧客獲得を目的とした手数料無料サービスを行っています。

SBI証券、楽天証券は国内株式手数料無料を発表

他社との差別化として、米国株取引手数料の無料を発表している証券会社も存在します。

また、2023年に入り海外で多数のユーザーを保有している、新たな証券会社が日本市場にサービスを展開。

顧客獲得に向けた激しいサービス合戦が行われており、正しく情報を得ることでお得に米国株を取引をすることが可能です。

キャンペーンを上手く利用して米国株取引を始めてみましょう。

本記事のポイント

米国株取引における為替手数料は無料にすることはできない

但し、取引手数料は「新NISA」、「キャンペーン」を活用すれば無料にすることが可能

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米国株取引における3つの手数料

まずは、米国株取引における手数料を正しく理解しておきましょう。

  1. 取引手数料
  2. 為替手数料
  3. 米国現地証券取引所手数料(SEC Fee)

順番に解説します。

①取引手数料

約定代金に応じて掛かる取引手数料です。

米国株における手数料のメインであるため、比較する必要がある項目と言えるでしょう。

(参考)SBI証券取引手数料
取引手数料 約定代金×0.45%(税抜)
上限取引手数料 20ドル(税抜)
最低取引手数料 0ドル

約定金額別取引手数料は以下の通りです。

  • 100USD:0.45ドル
  • 1,000USD:4.5ドル
  • 10,000USD:20ドル(上限手数料が適用)

取引回数が多い投資家の方は、特に注意するべき項目と言えます。

②為替手数料

米国株を取引する場合、日本円を米ドルに交換する為替手数料(スプレッド)が発生します。

別途手数料の支払いはありませんが、注文約定時に適用される為替レートに含まれているため注意が必要です。

(参考)楽天証券為替手数料
日本円での株式購入時 25銭/米ドル
日本円での株式売却時 25銭/米ドル

※往復で50銭の為替手数料が必要

約定金額別為替手数料(往復)は以下の通りです。

  • 100USD:50円
  • 1,000USD:500円
  • 10,000USD:5,000円
  • 100,000USD:50,000円

③米国現地証券取引所手数料(SEC Fee)

売却時にのみ米国現地証券取引所手数料としてSEC手数料が必要です。

(参考)楽天証券SEC手数料

ドルベース約定代金×0.000008米ドル

手数料は少額であるためあまり意識する必要がないと言えるでしょう。

このため、米国株取引における手数料を意識する場合「取引手数料」、「為替手数料」をチェックすることが大切です。

米国株手数料を無料にする6つの方法を解説

米国株手数料を無料にする方法は以下の通りです。

順番に解説します。

①SBI証券

取引手数料 新NISA口座:無料(2024年1月より)
特定口座:約定代金の0.45%(税抜)
為替手数料 片道:25銭/米ドル
特徴 国内株式、信用取引、単元未満株も無料

2023年9月21日SBI証券は、新NISAにおける米国株、ETFの取引手数料無料を発表。

国内株式無料後、更なる手数料無料化の拡充となります。

新NISA概要
つみたて投資 成長投資枠
投資枠 年間投資枠 合計360万円/年
120万円/年 240万円/年
非課税保有限度額
(総枠)
1,800万円(枠の再利用が可能)
(成長投資枠は最大1,200万円まで保有可)
投資期間 制度実施期間 2024年1月~
口座開設・
非課税期間
無期限(恒久化)
制度の併用 同時併用可能
対象年齢 18歳以上
対象商品 投資信託
(現行積立NISA同様)
上場株式・投資信託等
(一部例外あり)

米国株においては、成長投資枠となり「年240万円(最大1,200万円)」まで投資が可能。

新NISAは投資枠の再利用ができる点が魅力と言えます。

2024年以降新NISA口座を利用している方は、手数料を大きく抑えることが可能です。

SBI証券公式サイト

②松井証券

取引手数料 新NISA口座:無料(2024年1月より)
特定口座:約定代金の0.45%(税抜)
為替手数料 片道:25銭/米ドル
特徴 日本円→米ドル為替手数料無料キャンペーン

松井証券は、2024年1月新NISA制度開始に合わせて日本株、米国株、投資信託売買手数料の無料化を発表しています。

米国株の手数料無料化を、最も早く発表し一時話題となりました。

既に松井証券新NISAを保有している投資家にとってはメリットと言えるでしょう。

取引手数料詳細は公式サイトをチェックしてみましょう。

松井証券公式サイト

③moomoo証券

取引手数料 200株まで1.99米ドル(税抜)
口座開設2ヶ月間無料キャンペーン
為替手数料 無料(但し、スプレッドが20~25PIP)
特徴 2023年9月19日証券サービスを開始

moomooは、2022年10月27日誕生した新しい次世代型金融情報アプリ。

日本での知名度は高くありませんが、世界では2,000万人以上のユーザーがmoomooのアプリを利用しています。

投資家をサポートする金融情報アプリとしてデビューし、2023年9月19日に満を持して米国株取引をスタート。

moomooアプリの特徴

日米企業の財務分析をアプリで行うことが可能。

デモトレードにも対応しており、無料とは思えない多機能なツール搭載したアプリとして国内でのユーザー数を増加させています。

moomoo証券の強みは手数料の圧倒的な安さにあります。

POINT

200株まで一律1.99米ドル(税抜)で取引可能

例:5,000ドル分米国株を購入した場合

moomoo証券 1.99米ドル(税抜)
国内ネット証券 20ドル(税抜)

現状、国内ネット証券と大きく差別化したサービスを展開しているため、米国株取引に興味がある方は抑えておくべき証券会社です。

POINT

口座開設2ヶ月は取引手数料無料キャンペーンを実施

「moomoo」を無料でダウンロード

moomoo

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④ウィブル証券

取引手数料 約定代金の0.25%(税抜)
口座開設3ヶ月間無料キャンペーン
為替手数料 片道:15銭/米ドル
特徴 全世界で3,500万人が利用

ウィブル証券は、2023年に新しく日本でリリースされた米国株取引アプリ。

国内ネット証券を意識した手数料設定となっている点が魅力です。

また、アプリ内で財務分析に対応している点も強みと言えるでしょう。

米国株取引手数料が格安

米国企業の財務分析に対応

企業収益はもちろん、「株主」、「同業比較」など多数の分析機能に対応している点が強みです。

【誕生】ウィブル証券(Webull)口座開設して分かった7つの魅力【評判】 本記事では、「ウィブル証券(Webull)」をテーマに、アプリの魅力や利用方法を解説します。 ウィブル証券は、2023年4...

⑤DMM株

取引手数料 無料
為替手数料 片道:25銭/米ドル
配当金受取時:基準為替レート ▲1円
特徴 約定代金に関わらず取引手数料無料

DMM株の米国株取引は、約定代金に関わらず取引手数料無料が強みです。

一方、為替手数料は片道25銭米ドル必要であるため、トータルでの比較検証が求められます。

また、配当金受取時は為替レート▲1円となるため、米国高配当銘柄へ投資をする際は注意が必要と言えるでしょう。

POINT

DMM株は配当金がでない米国グロース株への投資と相性が良い

DMM株公式サイト

⑥楽天証券

取引手数料 2.22米ドル以下:無料
2.22米ドル超~4,444.45米ドル未満:約定代金の0.45%(税抜)
4,444.45米ドル以上:20ドル(税抜)
為替手数料 片道:25銭/米ドル
特徴 日本株の取引手数料無料を発表

楽天証券は、新規口座開設数NO.1の人気ネット証券。

2023年10月1日より日本株手数料無料を発表し話題となっています。

米国株取引においては、2.22ドル以下の約定代金であれば取引手数料が無料。

限定的な使い方ですが、約定代金に応じて楽天証券を活用するのも良いでしょう。

楽天証券公式サイト

米国株手数料6社【比較表】

上記で紹介した米国株手数料の比較表を作成しました。

「取引手数料」、「為替手数料」の比較をチェックしてみましょう。

証券会社 取引手数料 為替手数料
SBI証券 新NISA無料
(2024年1月~)
片道:25銭
松井証券 新NISA無料
(2024年1月~)
片道:25銭
moomoo証券 200株まで1.99米ドル
(2ヶ月無料)
スプレッド20~25PIP
※1
ウィブル証券 約定代金の0.25%
(3ヵ月無料)
片道:15銭
DMM株 無料 片道:25銭
配当時:▲1円
楽天証券 約定代金の0.45%
(2.22米ドル以下無料)
片道:25銭

※1:為替手数料は無料。但しFXサービスプロバイダーとして約20‐25PIPのスプレッドを加味した為替が表示される

取引手数料では、SBI証券、松井証券の新NISAには注目しておきましょう。

また、「moomoo証券」、「ウィブル証券」は口座開設キャンペーンで一定期間手数料が無料になる点が魅力。

POINT

moomoo証券は200株まで1.99米ドルと格安の取引が可能

一方、最低手数料が1.99米ドルであるため数回程度の少額決済とは相性が良くない

少額決済であればウィブル証券の利用も検討しよう

DMM株の取引手数料無料も魅力であるも、配当時為替レートが▲1円になるため高配当株投資とは相性が良くありません。

自身の取引予定金額や投資スタイルから証券口座を決定するようにしましょう。

米国株取引を無料にする際のポイント

米国株取引を無料にする際のポイントは以下の通りです。

  1. 為替手数料に注意
  2. 新興ネット証券に注目
  3. 日本株との使い分けがお得

順番に解説します。

ポイント①為替手数料に注意

米国株は、取引手数料だけでなく為替手数料を意識する必要があります。

POINT

SBI証券、松井証券は新NISAにおいて、手数料無料を発表していますが片道25銭の為替手数料が発生

例:10,000USDの場合5,000円手数料が必要

証券会社 為替手数料
SBI証券 片道:25銭
松井証券 片道:25銭
moomoo証券 片道:20‐25PIP
ウィブル証券 片道:15銭
DMM株 片道:25銭
配当時:▲1円
楽天証券 片道:25銭

このため、為替手数料も加味して証券会社を選択するようにしましょう。

ポイント②新興ネット証券に注目

2023年に入り「moomoo証券」、「ウィブル証券」が日本市場でのサービス展開を開始。

既に海外では数千万人の投資家に利用されている人気のネット証券です。

POINT

金融商品取引業者として金融庁の認可を受けている

このため、万が一経営が破綻した場合も分別管理が行われており、顧客の資産は返還される

「moomoo証券」、「ウィブル証券」の強みは、アプリ内での財務分析機能にあります。

例:moomooで三菱商事を検索

また、国内ネット証券とは差別化を図った手数料の安さも魅力と言えるでしょう。

ポイント③日本株との使い分けがお得

「SBI証券」、「楽天証券」は国内株式の手数料無料化を発表。

このため、国内株式においては「SBI証券」、「楽天証券」を利用するのが良いでしょう。

一方、特定口座においては以下手数料が必要です。

取引手数料 約定代金×0.495%
上限:20ドル(税抜)
為替手数料 片道:25銭/米ドル

上記を加味すると、米国株の特定口座利用者においては新興ネット証券を利用するのがおすすめと言えます。

POINT

新興ネット証券のユーザー数拡大を受けて、国内ネット証券も手数料の見直しをする可能性は高い

米国株手数料を無料にする方法【まとめ】

本記事では「米国株手数料」をテーマに無料にする6つの方法を解説しました。

米国株の手数料を無料にする方法は「キャンペーンの活用」、「新NISAの活用」となります。

一方、為替手数料が別途必要であるため注意が必要と言えるでしょう。

新興ネット証券がサービスを強めており、上手く活用することで手数料を抑えることができます。

2023年9月より証券サービスを展開する「moomoo証券」は手数料が強みであり抑えておくのが良いでしょう。

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以上、米国株手数料を無料にする方法まとめでした。

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