【必見】「積立NISA満額」次にやるべき投資8選【ステップUP】

本記事では、「積立NISA次のステップ」をテーマに検討するべき投資商品を解説します。

「貯蓄から投資へ」のスローガンのもと、非課税で運用できる積立NISAを始める投資家が増加。

一部投資家の中には、積立NISAの満額である年40万円を使い切り「次は何に投資をするべきか？」と悩む方も少なくありません。

そこで、本記事では「積立NISAの次」をテーマに検討するべき投資商品を深掘りします。

「積立NISA」基本をチェック

まずは、積立NISAの基本を簡単にチェックしてみましょう。

積立NISA制度は以下の通り

制度期間	2018年～2042年
投資可能額	年間40万円
投資期間	20年間
投資商品	投資信託のみ

合計800万円（年間40万×20年間）まで投資が可能。

引用：積立NISAの概要（金融庁）

結論、年間40万円（月3.3万円）まで投資できる非課税制度です。

収入や家庭環境次第ですが、月3.3万円では「物足りない」感じる方も少なくありません。

このため、自身に最適な次の投資法を検討する必要があります。

【参考】積立NISAの投資状況

参考まで金融庁が発表する積立NISAの投資状況を解説します。

引用：金融庁NISA口座利用状況調査

結論、積立NISAへ年20万以上投資をしている方は全年代で約27％。

口座を開設しても「実際に運用を行わないor途中で投資を辞めた」という投資家も少なくありません。

このため、積立NISAへ満額投資をしている方はキャッシュリッチな家庭とも言えるでしょう。

投資額、投資期間別期待リターン表

「投資額」と「投資期間」に応じた期待リターン表を作成しました。

※スマホの方はスライドできます

積立NISA満額投資（月3.3万円）の場合、 20年で得られる期待リターンは1,356万円。

仮に、老後2,000万円問題の解決を考える場合、「投資期間20年＋月5万円」の投資が必要です。

このため、自身が目標とする投資期間、期待リターンから毎月の投資額を判断するようにしましょう。

以上を踏まえて「積立NISAの次にやるべき投資」を解説します。

「積立NISA満額」次にやるべき投資8選

積立NISAの次にやるべき投資は以下の通りです。

順番に解説します。

①家族口座の活用

パートナーや子供がいる方は、家族口座の活用を検討しましょう。

積立NISA次の投資を考える場合、家族の非課税制度活用が最適解です。

上記の通り、家族口座を活用すれば非課税枠を増加させることができます。

利用可能者	日本在住0～19歳
口座開設可能数	1人1口座
投資可能額	年80万円まで
非課税期間	最長5年（※1)
投資可能期間	2016年～2023年まで
投資対象	投資信託、ETF、個別株など

制度廃止に伴い、課題に合った「18歳までの払い出し制限」なくなりました。

このため、期間限定の制度ですがジュニアNISAの活用もおすすめです。

ジュニアNISAのメリット、デメリットは以下で解説しています。

「ジュニアNISAおすすめしない」と言われる6つのデメリット│注意点を解説 本記事では「ジュニアNISA」をテーマにメリットだけでなく、デメリットについても解説します。 ジュニアNISAは「年80万...

②iDeCo

積立NISAと合わせてiDeCoの活用もおすすめです。

iDeCoのメリットは「運用益は非課税」、「所得控除」など節税対策になる点が強みと言えます。

積立NISAとiDeCoの違いは以下の通り

	積立NISA	iDeCo
非課税期間	20年間	加入から60歳まで
投資可能額	40万円/年	14.4～81.6万円/年
手数料	不要	必要
途中解約	可能	原則不可
所得控除	×	〇
会社に手続き	不要	必要

職業に応じて「年14.4～81.6万円」投資をすることが可能です。

但し、原則60歳まで引き出しができない資金拘束がある点は注意をしましょう。

加入期間	受取可能年齢
10年以上	60歳
8年以上10年未満	61歳
6年以上8年未満	62歳
4年以上6年未満	63歳
2年以上4年未満	64歳
1月以上2年未満	65際

iDeCoのメリット、デメリットは以下で詳しく解説しています。

【注意】「iDeCo（イデコ）はおすすめしない」と言われる6つのデメリット 本記事では個人型確定拠出年金「iDeCo（イデコ）」をテーマにメリット、デメリットを解説します。 iDeCoはNISA同様...

③投資信託×クレジットカード積立

積立NISA次の投資方法として、クレカ積立で投資信託を追加購入するのもおすすめです。

クレカ積立のメリットは、購入額に対してポイント還元が受けらる点です。

証券会社別サービス比較は以下の通り
※スマホの方はスライドできます

現状、無料カードの還元率では「マネックス証券」の1.1%還元が優位。

また、有料カードでは三井住友カード「プラチナリファード」を利用すると5％還元が受けられます。

積立NISAもクレカ積立が可能なため、忘れずに設定するようにしましょう。

【お得】「投資信託×クレジットカード」おすすめ6選【年間利用額に注目】 本記事では「投資信託×クレジットカード」をテーマにクレカ積立でポイントが貰えるおすすめの組み合わせを解説します。 現在、ク...

④米国ETF

続いて、米国ETFの購入も検討してみましょう。

ETFと投資信託の違いは以下の通り

	ETF	投資信託
価格決定	リアルタイム	1日1回決定
売買単価	1口単位	金額単位
販売手数料	0.1％程度	0～3％程度
信託報酬	0.1～0.6％程度	0.5％～2％程度
配当金	受取	自動再投資
上場・非上場	上場	非上場
購入場所	証券会社	銀行・証券会社
株式の受渡	即時	翌営業日移行

ETFのポイントは以下の通り

また、投資信託と異なりリアルタイムに購入できるのもメリットです。

⑤高配当株投資

高配当株投資は不労所得としての魅力があります。

	事例
月1万円	電気代がタダに
月5万円	食費がタダに
月10万円	家賃がタダに
月25万円	田舎ならFIREという選択肢も

月1万円の不労所得でも「電気代が掛からない」と考えると、金額以上の力があると言えるでしょう。

但し、高配当株投資は買い時を選ぶ投資法であり、業績次第で「減配」、「無配」リスクは軽視できません。

このため、高配当株を購入する場合

など、投資をする前にリスクと対策を学ぶようにしましょう。

【配当金生活に失敗】高配当株投資よくある失敗事例6選│5つの対策あり 本記事では、「高配当株の失敗事例」をテーマに注意点と具体的対策を解説します。 若者を中心に「FIRE」（経済的自立と早期リ...

⑥不動産投資

不動産は現物資産でありインフレリスクに強く新たな投資先として魅力があります。

但し、一般投資家が優良物件を購入するのはハードルが高いと言えるでしょう。

そこでおすすめなのが「不動産投資クラウドファンディング」の活用。

不動産クラウドファンディングとは、インターネット上で出資者を募集し、運営会社が不動産事業を行います。

特徴は以下の通り

個人投資家が都内のマンションや商業施設に投資するのは簡単なことではありません。

このため、不動産クラウドファンディングを活用した投資も検討してみましょう。

直近の募集物件も掲載されているので、気になる方はホームページをどうぞ。

(公式）COZUCHI公式サイト

COZUCHIのメリット、デメリットは以下記事で解説しています。

「COZUCHI(コズチ）の魅力とは？」評判と口コミを解説│不動産クラウドファンディング 本記事では、不動産クラウドファンディング「COZUCHI(コズチ）の魅力」をテーマに評判やメリット、デメリットを解説します。 ...

⑦債権

債券投資の特徴は「ミドルリスク・ミドルリターン」という点です。

このため、守りに強いポートフォリオを組みたい方におすすめと言えます。

但し、国内債券は超低金利の現在投資先としての魅力はありません。

そこでおすすめなのが米国債券ETFである「AGG」、「BND」の活用です。

ティッカー	AGG	BND
運用会社	ブラックロック	バンガード
ベンチマーク	バークレイズ米国 総合インデックス	バークレイズ米国総合 浮動調整インデックス
設定日	2003年9月22日	2007年4月3日
組入銘柄数	10,161銘柄	9,434銘柄
純資産総額	855億ドル （2022年3月）	809億ドル （2022年3月）
配当利回り	1.71％ (2021年)	2.04％ （2021年)
経費率	0.04％	0.04%
配当スケジュール	毎月	毎月
最新株価	詳細	詳細

米国優良債権に分散投資がされており、年2％前後の分配金を受けることができます。

詳しくは以下で特徴を解説しています。

米国債券投資信託（AGG、BND）どっちを買うべき？違いは？│配当利回り、純資産を解説 本記事では米国債券ETF「AGG、BND」をテーマに違いや特徴について解説します。 「AGG」、「BND」は、純資産額や信...

⑧金（ゴールド）

金は現物資産として投資家から人気があります。

安全資産として魅力があり、価格上昇が続いている。

金（ゴールド）へ投資をする方法は以下の通り

結論、手数料の点で「金ETF」の購入がベストな方法です。

但し、金投資は株式と比較して「資産価値が上がりづらい」、「配当金がない」などデメリットも存在。

このため、純金積立のメリット、デメリットを理解した上で投資を検討しましょう。

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【積立NISA廃止】2024年より新NISAへ移行

2024年以降、積立NISA制度は廃止となり新NISAへ移行されます。

		つみたて投資	成長投資枠
投資枠	年間投資枠	合計360万円/年
		120万円/年	240万円/年
	非課税保有限度額 （総枠）	1,800万円（枠の再利用が可能） （成長投資枠は最大1,200万円まで保有可）
投資期間	制度実施期間	2024年1月～
	口座開設・ 非課税期間	無期限（恒久化）
制度の併用		同時併用可能
対象年齢		18歳以上
対象商品		投資信託 （現行積立NISA同様）	上場株式・投資信託等 （一部例外あり）

年間360万円（成長枠240万円、つみたて枠120万円）まで投資枠が拡大しています。

また、投資期間が無期限など積立NISAのデメリットが改善。

一般的な個人投資家は、概ね非課税枠で投資が出来る点はメリットと言えるでしょう。

アプリを活用して積立NISAを勉強しよう

当サイトでは、非課税制度を活用したインデックス投資を推奨。

「手数料が安い」、「企業分析が不要」など資産形成スタートとして最適解です。

積立NISAを始める前に、ぜひ実施をして欲しいのが資産シミュレーション。

「毎月いくら積立すると将来いくらリターンが期待できるのか？」を理解することが大切です。

アプリ内でNISA制度を活用したシミュレーションに対応。

投資信託を長期積立した場合のシミュレーションを行うことができます。

また、「積立投資の基本」、「個別株のシミュレーション取引」にも対応しているため、投資の練習にも最適です。

無料アプリであるため気軽に活用をしてみましょう。

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「積立NISA満額」次にやるべき投資【まとめ】

本記事では「積立NISAの次にやるべき投資」をテーマにおすすめを紹介しました。

紹介した次の投資は以下の通りです。

結論、非課税制度のフル活用が次の投資として最適解です。

このため、パートナーや子供いる方はまず「家族口座」の活用を検討しましょう。

また、iDeCoを活用した長期投資もおすすめですが、出金制限があるという点には注意が必要です。

「高配当株投資」、「不動産投資」など積立NISAには無い魅力があります。

このため、メリット、デメリットを正しく理解をして、積立NISAの次を検討してみましょう。

以上、積立NISAの次にやるべき投資まとめでした。

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