投資知識

「仮想通貨(ビットコイン)やめとけ」と言われる7つのデメリット│対策あり

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悩み人
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仮想通貨投資における注意点を教えて欲しい

本記事では「仮想通貨やめとけ」をテーマにデメリットと対策を解説します。

2020年以降の価格上昇を見て、「あのとき仮想通貨を買っておけば・・・」と後悔している投資家は少なくないでしょう。

但し、仮想通貨には魅力があるも、「やめとけ!」と言われるデメリットがあります。

そこで、投資を検討されている方に向けて仮想通貨の注意点を深堀りしていきます。

本記事の結論まとめ

①仮想通貨の歴史は2009年からと浅い

②24時間取引、少額取引など魅力がある

③但し、ボラティリティの高さには注意が必要

④税金面も課題が残る

⑤無料でビットコインが貰えるアプリも検討しよう

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【基本】「仮想通貨」とは?

まずは仮想通貨の基本を解説します。

POINT

仮想通貨とは、電子データのみでやりとりされる通貨

「法定通貨」のように実物は存在せず、主にインターネット上での取引に活用される通貨です。

  • 法定通貨:国や政府が発行~管理
  • 仮想通貨:中央管理者は不在。管理者は利用者自身

また、基本的に発行枚数を変更することが出来ない点も特徴と言えます。

ビットコインは「2,100万枚」が発行上限

2009年「ビットコイン」誕生後、現在世界中で流通している仮想通貨の種類は「3,000種類」を超えると言われています。

代表的な仮想通貨は以下の通りです。

  • ビットコイン(2009年)
  • イーサリアム(2015年)
  • リップル(2013年)
  • モナコイン(2014年)
  • ネム(2015年)

最も時価総額が大きいビットコインでも誕生は「2009年」と、仮想通貨の歴史は浅いのが特徴です。

「仮想通貨」3つのメリット

仮想通貨のメリットは以下の通りです。

  1. 価格変動で大きな利益を得られる
  2. 24時間取引できる
  3. 少額から取引可能

順番に解説します。

メリット①価格変動で大きな利益を得られる

仮想通貨の魅力はボラティリティ(変動率)の高さです。

僅か1年でビットコインの価格は7倍まで上昇し、多額の利益を上げた投資家が誕生。

仮想通貨で1億円を超える資産を作った人を「億り人」と呼ぶ言葉も生まれました。

資産が短期間で数倍になる魅力は仮想通貨のメリットです。

メリット②24時間取引できる

仮想通貨は時間を選ばずいつでも投資ができます。

POINT
  • 株式市場(日本):平日9時~15時
  • 為替市場:24時間(但し平日のみ)

土日も含め24時間取引できる点は強みと言えるでしょう。

【関連記事】【注目】土日に取引ができる投資アプリ6選

メリット③少額から取引可能

仮想通貨はワンコインなど少額から取引することができます。

POINT

コインチェックは最低500円から投資が可能

投資をしたことが無い初心者の方も、手軽に開始できるのはメリットと言えるでしょう。

こんな魅力のある仮想通貨ですが、「やめとけ!」と言われるデメリットがあります。

「仮想通貨(ビットコイン)やめとけ」と言われる7つのデメリット

仮想通貨のデメリットは以下の通りです。

順番に解説します。

デメリット①ボラティリティ(変動率)が高い

仮想通貨2020年以降の上昇は魅力であるも、ボラティリティ(変動率)の高さに課題が残ります。

POINT

1日あたり10%超える暴落も珍しくない

また、時価総額が小さい仮想通貨であれば30%を超える大暴落も発生する

「ハイリスク・ハイリターンな投資」という点はデメリットの1つです。

2022年以降ビットコイン価格は下落(約7カ月で半値)

デメリット②サイバー攻撃を受ける可能性がある

仮想通貨は「サイバー攻撃」のリスクも軽視できません。

POINT

2018年には大手取引所のCoincheckが管理していたNEM(ネム)が約580億円相当流出

また、取引所のZaifも外部からの攻撃を受け、仮想通貨計約67億円相当が不正に流出した事件もあります。

サイバー攻撃を受けることで、「信用不安」から仮想通貨全体の暴落にも繋がる点は注意が必要です。

デメリット③損失の繰越控除ができない

仮想通貨は「税金面」もデメリットがあります。

株式投資の場合、売買によって生じた損失は確定申告をすれば「3年間」繰り越すことが可能。

反面、仮想通貨により発生した損失は翌年以降に繰り越すことはできません。

つまり、「利益」に対してはしっかりと課税されるが、「損失」に関しては考慮されないという点は覚えておきましょう。

「仮想通貨の交換でも課税対象になる」点も注意

仮想通貨を始める場合、税理士の方の動画もチェックするのがおすすめです。

デメリット④仮想通貨は総合課税扱い

仮想通貨は「総合課税」として扱われます。

このため、その他取得と合わせて累進課税方式となる点は注意が必要です。

株式、FXは分離課税(約20%)
仮想通貨の税率
課税される所得金額 税率 控除額
1,000円から
1,949,000円まで
5% 0円
1,950,000円から
3,299,000円まで
10% 97,500円
3,300,000円から
6,949,000円まで
20% 427,500円
6,950,000円から
8,999,000円まで
23% 636,000円
9,000,000円から
17,999,000円まで
33% 1,536,000円
18,000,000円から
39,999,000円まで
40% 2,796,000円
40,000,000円 以上 45% 4,796,000円
上記に合わせて別途住民税が10%課税される

このため、最大税率は55%必要な点は注意しましょう。

本業収入と合算されるため、仮想通貨でまとまった利益を上げた場合40%を超える課税となる方も少なくありません。

悩み人
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Q.仮想通貨の収益計算はどうするのだろうか?
POINT

複数の口座を自動で収支計算してくれるツールが存在

悪意なく過少申告してしまう場合もあるため、必要に応じて損益計算ツールを活用するようにしよう

(参考)CRYPTACT(クリプタクト)

【簡単】クリプタクト(Cryptact)使い方、評判を解説【仮想通貨の損益計算】 本記事では、「クリプタクト(Cryptact)」をテーマに使い方、評判を解説します。 クリプタクトは仮想通貨の損益計算に対...

デメリット⑤取引所の破綻リスク

2014年最大級の取引量を誇るビットコイン交換所になっていた「マウントゴックス」はハッキング被害により破綻。

仮想通貨は2009年と歴史が浅いことから、価格以外の面でもリスクがある点は注意が必要です。

但し、この点は信頼性のある大手取引所を選択することで、回避できるデメリットでもあります。

デメリット⑥著名人の発言で価格が大きく上下する

電気自動車大手テスラCEO「イーロン・マスク氏」の発言には注意が必要です。

POINT

米人気コメディー番組出演し「ドージコインは詐欺」とジョーク1つで価格は大暴落

現状、「イーロン・マスク氏は仮想通貨市場をコントロールできる」とも言われています。

経済市況に左右されず、個人の意見で価格が大きく変動する点は投資家にとって大きなデメリットです。

デメリット⑦仮想通貨を使用できる機会が少ない

現在、仮想通貨で決済ができるお店は多くありません。

都心を中心に徐々に拡大していますが、地方を見るとまだまだ利用できる店舗が少ないのはデメリットと言えるでしょう。

また、「実運用での利用は拡大しない」と否定的な意見を持たれている方も少なくありません。

1日10%を超えるボラティリティでは安定通貨とは言えない点が背景です。

POINT

将来的に「デジタルドル」など政府主導のステーブルコイン(裏付け資産を担保に価値の安定化をはかる暗号資産)が検討

政府主導のデジタル通貨が発行された場合、既存の通貨に大きな影響を与える点は注意しよう

「仮想通貨(ビットコイン)」購入する際の5つの対策

メリット、デメリットがある仮想通貨ですが、購入する際は以下対策を検討しましょう。

順番に解説します。

対策①買付はポートフォリオの一部にする

SNSを中心に、紹介料を目的とした「買い煽り」をするインフルエンサーが多数存在します。

  • 下がっている今こそ買いだ!
  • 安く仕込めるチャンス!
  • キャンペーンを活用して口座開設

などの言葉を鵜呑みにするのはおすすめできません。

すべての投資に共通することですが、未来は常に不確実です。

それにも関わらず「下落している今こそチャンス」という言葉に焦り、多額の資金を投入するのは辞めましょう。

長期的な上昇を予想し買付される方は、「ポートフォリオの数%に留める」ことをおすすめします。

仮想通貨はハイリスク・ハイリターンの投資です。

「最悪資産が無くなっても大丈夫」と諦めがつく範囲で投資をしましょう。

対策②時価総額が大きい仮想通貨に限定する

仮想通貨は3,000を超える種類があり、通貨によって変動率が異なります。

このため、「ビットコイン」、「イーサリアム」など時価総額が大きい仮想通貨から始めるのが良いでしょう。

以下、仮想通貨大幅下落時のチャート

時価総額が少ないコインの下落率が高いのが特徴です。

マイナーコインの大幅上昇を見て、多額の資金を投入するのはおすすめできません。

対策③ドルコスト平均法で買付する

毎月一定額を購入する方法も検討してみましょう。

金融庁「つみたてNISA早わかりガイドブック」から引用

  • 価格が高い時:買付数量は少い
  • 価格が安い時:買付数量は多い

仮想通貨は変動率が大きいため、タイミングを図らず毎月一定額買付するのもおすすめの方法です。

積立投資をする場合、1万円から積立が可能な「コインチェック」の利用も検討してみましょう。

(参考)「ドルコスト平均法は意味がない」と言われるデメリット5選│儲からない理由とは?

対策④レバレッジは掛けない

レバレッジを掛けた取引は更にリスクが高まります。

POINT

リスクが高い仮想通貨でレバレッジを掛けるとすべての資産を失う可能性がある

最悪、証拠金が維持できず「強制決済=借金」という可能性がある点は注意しておきましょう。

対策⑤仮想通貨が無料で貰えるアプリを活用する

「日頃の買い物」、「記事を見る」などアプリを経由することで、ビットコインが貰えるポイ活アプリの利用もおすすめです。

アプリを経由をするのは手間であるも、無料となると気軽に長期保有をすることができます。

例:仮想通貨ポイ活アプリ「Cheeese」

Cheeeseはマネックスグループ運営のポイ活アプリ。

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Q.なぜ無料でビットコインが貰えるのか?

ビットコインが貰える仕組みは以下の通りです。

広告主から受け取る広告費用の一部をユーザーに還元。

このため、サービスを強引に勧誘されるなどの心配はありません。

ビットコインを貰う方法は以下の通りです。

  • 招待コードを入力
  • アンケートに答える
  • 記事を読んでビットコインを貯める
  • ショッピングに利用する
  • 口座開設などサービスを申し込む

無料アプリのため、気軽に利用してみましょう。

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仮想通貨デメリット、対策【まとめ】

本記事では「仮想通貨やめとけ」をテーマにデメリットと対策を解説しました。

仮想通貨デメリットは以下の通りです。

仮想通貨には魅力があるも、「ボラティリティの高さ」、「税金」がデメリットと言えます。

このため、「自身が許容できる範囲で投資の判断をする」ということが大切です。

また、広告収入を目的にSNSでは買い煽り行為が散見されます。

魅力的な投資商品ではあるも、他人の意見に惑わされず冷静に判断するようにしましょう。

以上、「仮想通貨やめとけ」デメリットまとめでした。

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